老後の土台を知ろうと年金を調べた次は、退職金です。
「だいたいこれくらいかな」という、なんとなくのイメージしか持っていませんでした。でも、老後資金の大きなピースになるはずのお金なので、いいかげんに把握を先延ばしにするのはやめようと思いました。
この記事では、私が実際に自分の会社の退職金制度を調べてわかったこと——制度の仕組み、受け取り方による税金の違い、そして夫婦それぞれの状況との向き合い方——を記録します。
わが家の退職金は「ポイント制」でした
まず、自分が勤める会社の退職金制度を確認してみました。
わが家(夫も私も)の場合、「ポイント制退職金制度」という仕組みでした。
- 勤続年数に応じた「勤続ポイント」
- 役職や等級による「ランクポイント」
この2つを毎年積み上げていき、1ポイント=1万円のように金額換算される仕組みです。調べてみると、このポイント制は大手企業や中堅企業では比較的よく見られる方式のようでした。ご自身の会社がどんな制度か、まずはここから確認してみる価値がありそうです。
「定年まで働く」ことの金額的な意味
私の勤める会社の場合、退職金の支給率はこうなっていました。
- 60歳定年退職:100%支給
- 定年前の自己都合退職:70%支給
60歳でいったん退職して再雇用になる場合でも、退職金は60歳時点で確定・支給される決まりでした。
この差を知って、「60歳まで働く」という選択に、思っていた以上に大きな金額的な意味があるのだと実感しました。
受け取り方は2つ、税金の扱いが違う
退職金の受け取り方は、大きく分けて2つあります。
- 一時金としてまとめて受け取る
- 年金形式で分けて受け取る
そしてこの2つ、税金の扱いがまったく違います。
一時金で受け取る場合
「退職所得」として扱われます。勤続年数に応じた「退職所得控除」があるため、思っているよりも税金は軽くなるケースが多いようです。
年金形式で受け取る場合
「雑所得」として扱われます。公的年金などと合算されるため、その年の収入状況によって税金のかかり方が変わってきます。
どちらが有利かは、退職後の収入や年金額によって変わるため、一概にどちらが正解とは言えなさそうでした。このあたりは、今後調べる予定のiDeCoの受け取り方とも関係してくる部分なので、また改めて整理したいと思っています。
夫婦で「積み上がり方」が全然違う
夫は勤続年数が長く、60歳まで働けばポイントはまだまだ積み上がる見込みです。わが家の老後資金の中では、夫の退職金が大きな割合を占めそうだと感じています。
一方の私は、勤続年数がまだ短めです。理由は、結婚のタイミングで引っ越しが必要になり、いったん会社を退職したから。その後、子どもが3歳になったタイミングで再就職して、今に至ります。
退職金の額だけを見ると「少ないな」と感じる部分もあります。でも、それはその時その時で自分なりに選んできた結果でもあります。だからこそ、退職金だけに頼るのではなく、iDeCoやNISAなど自分で準備できる部分を積み上げていきたいと、あらためて感じました。
「今どれくらいか」は、自分で調べないと出てこない
少し大変だったのは、会社から現在のポイント数を教えてもらえるわけではない、という点でした。退職金規程を読みながら、自分で計算する必要があります。
でも逆に言えば、規程さえ確認すれば「今どれくらいか」「60歳まで働くとどうなるか」が自分で見えてきます。
年金のときと同じで、知らないままでいる方がずっと不安なのだと感じました。
まとめ:退職金は、老後資金の大事なピース
退職金について整理してみて、感じたことは3つです。
- 制度を知るだけで、漠然とした不安が減る
- 「定年まで働く」ことの意味がはっきりする
- 年金とあわせて、全体で考える必要がある
退職金は、老後のお金をすべてまかなうものではありません。でも、年金・貯蓄・投資と組み合わせることで、老後の生活を支える大事なピースになるはずです。
次は、老後に必要な生活費を調べて、「理想と現実の差」を少しずつ見える化していく予定です。
※もともとnoteで書いていた「老後に向けた資産形成の検討記録」シリーズを、ブログ用に書き直しています。元の連載はこちら:note|老後に向けた資産形成の検討記録(もくじ)

